ある研究会で経済誌の教育記事が話題になった。


 ここ数年、エコノミスト、ダイアモンド、東洋経済などの経済誌に教育特集がよく組まれる。また、プレジデントファミリーなど従来とは別の雑誌も刊行されている。


 これらの雑誌はもともとビジネスマンを対象としたもので、けっこう記事は読まれているよう。


  切口も従来の教育誌とは異なり、「本当にお得な」とか「もとの取れる」といった具合に、教育投資に対する経済的リターンを中心にしたものが多い。


 研究会では、教育の目的を経済的リターンに特化するすることについてさまざまな意見があった。


 教育の目的は何かという議論も必要だが、一方で、教育を投資と捉えた場合、リターンも必要。


 そのリターンに何を求めるかは人それぞれ。ただし、最大公約数となると、やはり金銭に落ち着くのか、といったところが支配的な意見だったように思う。


 実は私自身、この種の経済誌の教育記事は、新聞や電車広告の見出しには注意を払うものの、ほとんど読んでいない。


 この日の出席者は、ベテラン塾長や教育研究者など教育に精通している人たち。当然、この種の記事も精読しているもののと思っていたが、案外、そうではないよう。


 ちょっと、安心した次第。
 

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